フィッシングメール（※1）の見分け方として、「日本語が不自然」「誤字が多い」という特徴がよく挙げられます。しかし2026年現在、AIを使って生成されたフィッシングメールは、文面だけでは本物と区別がつかないケースが増えています。

「文面がきれいだから安全」という判断基準は、もう通用しません。この記事では、AI生成フィッシングの特徴と、文面に頼らない新しい確認フローをご紹介します。

※1 フィッシングメール：実在する企業や機関を装い、IDやパスワード、クレジットカード情報などを騙し取ることを目的とした詐欺メールのこと。

この記事を読むとわかること

• AI生成フィッシングメールが従来と何が違うのか
• 文面だけに頼った判断が危険な理由
• 今すぐ実践できる「文面以外」の確認フロー
• 社内への周知で押さえたいポイント

「日本語がおかしい」が通用しなくなった背景

以前のフィッシングメールは、機械翻訳の精度の低さや、海外から送られることによる不自然な表現が手がかりになっていました。しかし、生成AIの普及によって、自然な日本語のビジネス文章を自動生成することが誰でも容易にできるようになりました。

攻撃者がAIを悪用すれば、取引先を装った丁寧な日本語のメール、実在する担当者名や社名を組み込んだ文面を、大量かつ低コストで作成できます。結果として、従来の「文面の不自然さ」を手がかりにした判断では、フィッシングを見抜くことが難しくなっています。

AI生成フィッシングの特徴は？従来との3つの違い

AIの登場により、フィッシングメールは「見ればわかる」ものではなくなりました。ここでは、従来のフィッシングメールとAI生成のフィッシングでは何が変わったのか、3つの観点から具体的に見ていきましょう。

1.自然な日本語・ビジネス敬語で書かれている

以前のフィッシングメールの多くは、日本語を母国語としない人物が作成していたケースも多く、不自然な漢字の使い方や助詞（てにをは）の誤りが見破るヒントになっていました。
しかし今は、日本語が苦手な攻撃者でもAIを使うことで、日本人が書いたような自然なビジネス文章を作成できます。
結果として、攻撃のハードルが下がり、より多くの人が標的になりやすくなっています。

2.個人・企業情報を組み込んだ高精度な文面

AIはWebサイトの内容を読み取ることができるため、企業のHPから役員名や組織情報を簡単に取得し、文面に組み込むことができます。

受信者の名前・会社名・役職に合わせた内容で、社長を装って社員宛に送りつけるケースも確認されています。「自分に向けて書かれた上司からの指示だ」と感じさせる文面は警戒心を下げ、被害につながりやすくなります。

3.送信元アドレスの偽装も巧妙化している

送信元のメールアドレスを本物に似せた形で偽装する手口は以前からありましたが、AIを使うことで「どう変えれば気づかれにくいか」というパターンを簡単に大量に生成できるようになりました。
例えば「co.jp」を「co-jp.com」に変えるだけでなく、より見分けにくい変形パターンが次々と作り出されています。
文面の自然さと組み合わさることで、受信者が違和感を持つ機会がさらに少なくなっていますので、注意が必要です。

文面では見破れない時代の新・確認フロー

AIを悪用したフィッシングメールは文面だけでは見破れないため、全てのメールに疑いを持ち続けることは現実的ではありません。
まずは、以下のいずれかに該当するメールを受け取ったときに「確認フロー」を発動する運用から始め、対策をより徹底したい場合は、メールセキュリティシステムの導入も検討しましょう。

確認フローを発動するトリガー

• URLのクリック・ログインを求めてくる
• 添付ファイルの開封を求めてくる
• 支払い・振込・個人情報の入力を求めてくる
• 上司・社長・取引先を名乗って急かしてくる

該当したら行う確認フロー

• URLはクリックせず、ブックマークや公式サイトから直接アクセスする
• 添付ファイルは開く前に、送信者に別手段（電話・チャット）で確認する
• 送信元アドレスのドメイン（※2）を確認する
• 社内の誰かから転送・共有されたリンクも、内容を確認せずクリックしない
• 不審なメールはスクリーンショットを撮り、AIに判定させる方法も有効（※3）
• メールセキュリティシステムを導入し、怪しいURLの自動無害化や送信元アドレスの認証（SPF・DMARC）を設定する

※2 ドメイン：メールアドレスの「@」より後ろの部分のことです。
例えば「example@cwj.jp」であれば「cwj.jp」がドメインです。

※3 AIサービスによっては、入力内容が学習に使われる場合があります。
機密情報が含まれる場合は、利用するサービスの学習設定を事前に確認しましょう。

社内への周知で押さえたいこと

個人の判断に委ねるだけでは、AI生成フィッシングへの対策は機能しません。社内ルールとして以下を周知・徹底することが重要です。

• 「文面がきれいでも安全とは限らない」という前提を共有する
• 不審なメールを受け取った際の報告先と手順を明確にする
• 定期的に実例を使った社内勉強会や注意喚起を行う

フィッシング対策は、ツールと社内ルールの両輪で運用することで初めて効果を発揮します。特に新入社員や異動直後の社員は判断が難しいケースもあるため、入社・異動のタイミングでの周知も合わせて検討しましょう。

巧妙化するAI生成フィッシングには、システムによる自動検知で備える

文面だけでは見破れないAI生成フィッシングへの対策は、個人の判断だけでは限界があります。
株式会社サイバーウェイブジャパンでは、なりすましメールの検知やURLの自動無害化に対応した「CWJ Secure One」と、今お使いのMicrosoft 365・Google Workspaceのメール環境はそのままに、セキュリティを強化できる「ダントツセキュリティ」をご提供しています。

巧妙化するフィッシングメールへの対策をお探しの方は、まずはお気軽にご相談ください。

この記事のポイント

• 1.なぜフィッシングメールを文章から見破れなくなったのか？

  生成AIの普及により、日本語が苦手な攻撃者でも自然なビジネス文章を低コストで大量生成できるようになりました。従来の「文面の不自然さ」を手がかりにした判断は、もう有効ではありません。

  詳しくは「『日本語がおかしい』が通用しなくなった背景」をご覧ください。

• 2.AI生成フィッシングは従来と何が違う？

  主な違いは以下の3つです。

  • 自然な日本語・ビジネス敬語で書かれている
  • 個人・企業情報を組み込んだ高精度な文面
  • 送信元アドレスの偽装も巧妙化している

  詳しくは「AI生成フィッシングの特徴は？従来との3つの違い」をご覧ください。

• 3.文面で判断できないなら、どう確認すればいい？

  全てのメールに疑いを持ち続けることは現実的ではありません。URLのクリックや支払いを求めるなど「操作を求められたとき」をトリガーに、ブックマークから公式サイトへ直接アクセスする・送信者に別手段で確認するなどの確認フローを発動する運用が、実践しやすい対策です。

  詳しくは「文面では見破れない時代の新・確認フロー」をご覧ください。